69件が見つかりました。

年度	一般的事項	市町村	当該事業に関する事項	事業
明治4年 (1871)	明治5年2月、鉄道略則公布
明治20年 (1887)	5月、私設鉄道条例公布
明治23年 (1890)	8月、軌道条例公布
明治25年 (1892)	6月、鉄道敷設法公布
明治32年 (1899)	明治33年3月、私設鉄道法及び鉄道営業法公布
明治38年 (1905)	明治39年3月、鉄道国有法公布
明治43年 (1910)	4月、軽便鉄道法公布
大正5年 (1916)		鳴門市	7月、阿波電気鉄道会社撫養～古川間開業（四国鉄道75年史31頁、453頁）	阿波電気軌道古川～撫養間（ＪＲ高徳線、ＪＲ鳴門線）
大正5年 (1916)		藍住町	7月、阿波電気鉄道会社撫養～古川間開業（四国鉄道75年史31頁、453頁）	阿波電気軌道古川～撫養間（ＪＲ高徳線、ＪＲ鳴門線）
大正5年 (1916)		徳島市	7月、阿波電気鉄道会社撫養～古川間開業（四国鉄道75年史31頁、453頁）	阿波電気軌道古川～撫養間（ＪＲ高徳線、ＪＲ鳴門線）
大正5年 (1916)		鳴門市	7月、池谷駅開業（四国鉄道75年史232頁）	池谷駅（ＪＲ高徳線、ＪＲ鳴門線）
大正5年 (1916)		鳴門市	7月、阿波市場駅開業（四国鉄道75年史232頁）
大正5年 (1916)		藍住町	7月、勝瑞駅開業（四国鉄道75年史232頁）	勝瑞駅（ＪＲ高徳線）
大正5年 (1916)		徳島市	7月、吉成駅開業（四国鉄道75年史232頁）
大正8年 (1919)	4月、地方鉄道法公布
大正10年 (1921)	4月、軌道法公布
大正11年 (1922)	4月、改正鉄道敷設法公布
大正11年 (1922)		板野町	大正12年2月、板野駅開業（四国鉄道75年史232頁）
大正11年 (1922)		鳴門市	大正12年2月、板東駅開業（四国鉄道75年史232頁）
昭和2年 (1927)		板野町	7月、阿波川端駅開業（四国鉄道75年史232頁）
昭和8年 (1933)		徳島市	6月、吉野川橋梁完成（徳島県の近代化遺産99-100頁）	吉野川橋梁（ＪＲ高徳線）
昭和8年 (1933)			7月、阿波鉄道会社線古川～撫養間を買収して国有とし、阿波線とする（四国鉄道75年史31頁、455頁）	阿波電気軌道古川～撫養間（ＪＲ高徳線、ＪＲ鳴門線）
昭和8年 (1933)		徳島市	昭和9年3月、飯尾川橋梁完成（徳島県の近代化遺産99頁）	飯尾川橋梁（ＪＲ高徳線）
昭和9年 (1934)		板野町	5月、大坂山トンネル貫通（徳島県の近代化遺産99頁）	大坂山トンネル（ＪＲ高徳線）
昭和9年 (1934)		板野町	昭和10年3月、引田～板西間、吉成～佐古間を開業して高徳線が全通（四国鉄道75年史61頁、455頁）	高徳線（ＪＲ高徳線）
昭和9年 (1934)		徳島市	昭和10年3月、引田～板西間、吉成～佐古間を開業して高徳線が全通（四国鉄道75年史61頁、455頁）	高徳線（ＪＲ高徳線）
昭和9年 (1934)		板野町	昭和10年3月、阿波大宮駅開業（四国鉄道75年史232頁）
昭和9年 (1934)		鳴門市	昭和10年3月、池谷駅移転（四国鉄道75年史232頁）
昭和9年 (1934)		徳島市	昭和10年3月、佐古駅開業（四国鉄道75年史232頁）
昭和13年 (1938)	4月、陸上交通事業調整法公布
昭和14年 (1939)	昭和15年2月、陸運統制令公布
昭和20年 (1945)	6月、国鉄四国鉄道局発足
昭和20年 (1945)	9月、鉄道復興5箇年計画策定
昭和22年 (1947)	昭和23年1月、傾斜生産方式により国有鉄道の輸送業務が重点産業となる
昭和23年 (1948)	12月、日本国有鉄道法公布
昭和24年 (1949)	6月、日本国有鉄道設立
昭和28年 (1953)	8月、地方鉄道軌道整備法公布
昭和31年 (1956)	8月、国鉄第一次5箇年計画策定	板野町	4月、板西駅を板野駅と改称（四国鉄道75年史461頁）
昭和31年 (1956)		藍住町	昭和32年3月、勝瑞駅移転（四国鉄道75年史232頁）
昭和35年 (1960)	9月、国鉄第二次5箇年計画策定
昭和35年 (1960)	10月、四国地方開発促進計画（第1次）の策定
昭和37年 (1962)	10月、全国総合開発計画の策定
昭和39年 (1964)	昭和40年2月、四国地方開発促進計画（第2次）の策定
昭和44年 (1969)	5月、国鉄再建10箇年計画実施
昭和44年 (1969)	5月、新全国総合開発計画の策定
昭和45年 (1970)		鳴門市	昭和46年3月、阿波市場駅を廃止（四鉄史700頁）
昭和52年 (1977)	11月、第三次全国総合開発計画の策定
昭和53年 (1978)	昭和54年3月、四国地方開発促進計画（第3次）の策定
昭和55年 (1980)	12月、日本国有鉄道経営再建促進特別措置法公布
昭和56年 (1981)	5月、国鉄経営改善計画策定